本業の収入だけでは物足りない時、こっそりバイトしたくなることもありますよね。でも、本業で禁止されている以上、バレるわけにいかない上に、バレた後どうなるかも気になって一歩踏み出せない方も多いんです。
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副業バイトがバレる3つの理由
まずは、副業バイトがバレる代表的な理由を3つ見ていきましょう。
- 住民税の変動でバレる
- 社会保険料の変化でバレる
- 同僚の告げ口でバレる
少しでも本業にバレずに副業を行うためにも、ぜひ参考にしてください。
住民税の変動でバレる
副業による収入があると、その収入に応じて住民税が増加します。通常、住民税は前年の所得に基づいて計算され、会社を通じて徴収されることが多いです。
そのため、副業で得た収入がある場合、翌年の住民税が上昇し、これが会社に通知されます。会社は、住民税の増加を見て従業員の収入に変化があったことを察知する可能性があり、これが副業がバレる一因となることがあります。
社会保険料の変化でバレる
社会保険料は収入に比例して計算されるため、副業で収入が増えると、その分社会保険料も増加する可能性があります。
特に、副業での収入が年間で一定額を超えれば「社会保険の適用対象」となり、保険料も顕著に増加するでしょう。そして、この社会保険料の増加分が給与明細や保険料の通知を通じて会社に知られることがあり、副業が発覚する原因となることがあります。
同僚の告げ口でバレる
職場内での人間関係やコミュニケーションを通じて、副業の情報が同僚に漏れることもあります。
たとえば、副業に関する話題を職場で話したり、SNSでの投稿が同僚の目に留まることもあるでしょう。また、意図せずに副業の情報が同僚に知られ、それが会社の上層部に伝わることもあります。このように、同僚を通じて副業が会社に知られるケースも少なくありません。
副業バイトがバレた後に起こること
バイト禁止の会社に勤務している方が副業していることを知られた場合、様々な展開が想定されます。ここではその一端を確認していきますが、やはり予想されるリスクの方が大きい可能性が高いので、慎重に検討した方が良いでしょう。
- 注意・警告の発令： 最初に、会社から注意や警告を受ける可能性が高いです。これは通常、口頭か書面で行われ、副業が就業規則に違反していることを指摘されます。
- 就業規則に基づく処分： 就業規則には、規則違反に対する具体的な処分が記載されているはずです。減給、栄転の取り消し、一定期間の停職などが含まれることがあります。
- 解雇の可能性： 重大な違反と見なされる場合、または警告にもかかわらず副業を続けると、解雇される可能性すらあります。もちろん、会社も簡単にできることではありませんが、規則として定められている以上、その気になればいつでも解雇させられると思った方が良いでしょう。
- 再発防止のための指導： 会社は同様の問題が再発しないよう、指導や教育を行うことがあります。これには、就業規則の再確認や副業に関する社内ポリシーの説明が含まれますが、同時に降格処分などもセットになるかもしれません。
- 信頼の失墜： 規則違反が発覚すると、上司や同僚との信頼関係にも影響を及ぼします。これは職場での立場やキャリアに長期的な影響を与えるリスクがあります。
上記の対応は会社の方針や状況によって異なりますが、規則で禁止されている以上、無傷では済まないでしょう。仮に恩赦が与えられて処分がなかったとしても、やはり⑤は避けようがありません。
特に、管理職などがこういったあからさまな規約違反を犯すと、部下からの人望も失いかねないので、副業で得られる利益が本当にリスクを許容できるほどかどうか、よく考えた方が良いでしょう。
副業バイトがバレるリスクを抑える方法
冒頭で説明した通り、会社や行政機関がその気になれば、副業バイトはいつでもバレてしまいます。ここからは、そのリスクが存在する上で行える対策をいくつか見ていきましょう。
- 住民税を普通徴収に切り替える
- 業務委託に限定する
- 自分から漏らさない
それぞれ詳しく解説します。
住民税を普通徴収に切り替える
通常、住民税は給与からの特別徴収が一般的ですが、これにより副業の収入が本業の会社に露見する可能性があります。
そこで、住民税を普通徴収（自分で直接納税する方法）に切り替えることで、副業による収入増加が会社に知られるのを防ぐことができます。税金を自分で管理し、年に数回、市区町村の指定する期日までに直接納税する必要はありますが、多少は発覚する確率を下げられるでしょう。
業務委託に限定する
副業を業務委託契約（フリーランスとしての契約）に限定することも有効です。業務委託契約では、個人事業主としての扱いになるため、給与所得者としての社会保険料の変動や税金の扱いが本業に影響を及ぼすことが少なくなります。
ただし、業務委託契約でも、自身で税金の申告や支払いを行う必要があるため、やはり完璧に隠し通すのは難しいのが現実です。
自分から漏らさない
当然ながら、副業に関する情報は自分自身で漏らさないように注意することが最も重要です。
これには、職場での会話やSNSでの発言も含まれます。副業に関する話題は職場では避け、オンライン上でも匿名性を保つか、副業に関する情報を一切共有しないようにしましょう。また、副業に関連する書類や情報は、職場から離れた隔離性の高い場所に保管するのも忘れてはいけません。
本業にバレにくい副業3選
禁止されている副業を実施するリスクを十分に把握した上で、ここからは通常よりもバレにくい副業を紹介します。今回はそもそも副業と見なされない仕事をピックアップしたので、ぜひ参考にしてください。
- FX・株式取引
- フリーマーケット
- 趣味の範囲の販売
FX・株式取引
FXや株式取引は個人の資産運用として捉えられるため、多くの会社では副業として制限されていません。
これらの取引は、インターネットを通じて個人で行うことができ、職場の業務時間外に自由に行えます。ただし、取引にはリスクが伴うため、市場の動向をよく理解し、リスク管理を徹底することが重要です。また、利益が出た場合の税金申告も忘れずに行いましょう。
フリーマーケットアプリ
フリーマーケットアプリを利用した物品の売買は、不要な物を処分する一環として見なされることが多く、副業としての性質は低いです。自宅にある不用品を売ることで小さな収入を得ることができ、会社にバレるリスクも小さいでしょう。
ただし、商売として大規模に行う場合は、副業と見なされる可能性があるため、規模を適切に保つことが重要です。
趣味の範囲の販売
趣味としてのハンドメイド製品の製作・販売は、副業としての性質が低く、多くの会社では問題視されにくいです。
趣味の延長として行う小規模な活動であれば、通常の業務に支障をきたさない限り、会社にバレても大きな問題にはなりにくいでしょう。ただし、商売としての規模が大きくなると、副業と見なされる可能性があるため、こちらも活動の規模には注意が必要です。
副業バイトはバレても問題ない環境を整えましょう
本記事では、副業バイトがバレる理由や、バレた後に起こることを解説してきました。副業をバレにくくする方法は存在するものの、特定の組織から対価として報酬を受け取る以上、必ずお金の流れがあった形跡は残ります。
すなわち、完璧に隠し通す方法は存在しないので、そのリスクについては念頭に置かなければなりません。ただ、今回触れたような稼ぎ方であれば、ほとんどの場合副業とは見なされないでしょう。
副業でなければそもそも隠し通す必要もなくなるので、正直に人事などに問い合わせて、知られても問題のない環境を整えるのがおすすめです。
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